メンバーシップ型雇用

メンバーシップ型雇用の概要

メンバーシップ型雇用とは、日本において一般的な雇用形態で、以下の特徴を持つものです。

  • 新卒一括採用: 企業は毎年、新卒者を一括採用します。
  • 長期・終身雇用: 企業は、採用した従業員を定年まで雇用することを前提に採用します。
  • 年功序列: 賃金や役職は、勤続年数や年齢に基づいて決定されます。
  • ジョブローテーション: 従業員は、様々な部署や職種を経験しながらキャリアを積みます。
  • 企業内組合: 従業員は、企業ごとに組織される組合に加入します。

メンバーシップ型雇用メリットは以下の通りです。

  • 従業員の高いモチベーション: 従業員は、長期的にキャリアを築けると考えているため、高いモチベーションで仕事に取り組みます。
  • 幅広いスキル・知識の習得: 従業員は、様々な部署や職種を経験することで、幅広いスキル・知識を習得することができます。
  • 企業への強い帰属意識: 従業員は、企業と長期的な関係を築くことで、強い帰属意識を持つようになります。

メンバーシップ型雇用のデメリット

  • 非効率的な労働: 従業員の能力や適性に合っていない仕事に就いている場合があるため、非効率的な労働が発生する可能性があります。
  • 個人の能力発揮の機会が少ない: 年功序列制度により、個人の能力や実績が十分に評価されない場合があります。
  • 中途採用・転職の難しさ: 企業は、新卒採用で採用した人材を育成するため、中途採用や転職を積極的に行っていない場合があります。

近年では、グローバル化や少子高齢化などの社会環境の変化により、メンバーシップ型雇用のあり方が見直されています。

メンバーシップ型雇用の用語

  • 新卒一括採用: 企業が毎年、一括して新卒者を採用すること。
  • 長期・終身雇用: 企業が、採用した従業員を定年まで雇用することを前提に採用すること。
  • 年功序列: 賃金や役職が、勤続年数や年齢に基づいて決定されること。
  • ジョブローテーション: 従業員が、様々な部署や職種を経験すること。
  • 企業内組合: 従業員が、企業ごとに組織される組合に加入すること。
  • 総合職: 幅広い職種を経験するキャリアパスを持つ職種。
  • 事務職: 事務処理などの業務を行う職種。
  • 技術職: 技術的な知識やスキルを活かして業務を行う職種。
  • 営業職: 顧客に対して商品やサービスを販売する職種。

メンバーシップ型雇用は、日本の雇用システムの基盤となってきた形態ですが、近年は様々な課題も指摘されています。今後、メンバーシップ型雇用がどのように変化していくのか注目されます。

こちらも参考に:特例子会社とは?職種や給与、働くメリットやデメリットについて 参考:医師の意見書とは?

メンバーシップ型雇用のよくある質問

Q
ジョブ型とメンバーシップ型の違いとは?
A

評価方法は、メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用で大きく異なります。

ジョブ型雇用では、スキルや成果を客観的な指標に基づいて評価し、職務記述書に記載された報酬を支払います。評価は定期的な面談を通して行われ、目標達成度や貢献度などが重視されます。

一方、メンバーシップ型雇用では、勤続年数や勤務態度、役割などを総合的に評価し、人事考課に基づいて報酬を決定します。年功序列の影響もあり、勤続年数が長いほど、高い評価を受けやすくなります。

 
こちらも参考に:特例子会社とは?職種や給与、働くメリットやデメリットについて 参考:医師の意見書とは?
Q
なぜ日本はメンバーシップ型雇用なのか?
A

高度経済成長期(1955~1973年)の日本は、驚異的なスピードで経済復興と成長を遂げました。焼け野原となった国土を復興し、世界第二位の経済大国へと躍進する原動力となったのは、高度な技術力と勤勉な国民性はもちろんのこと、メンバーシップ型雇用と呼ばれる独特な雇用システムの存在も大きかったのです。

メンバーシップ型雇用とは、企業が新卒社員を一括採用し、長期雇用を前提に育成していく雇用形態です。年功序列や終身雇用といった制度と密接に結びついており、従業員は入社後、様々な部署や職種を経験しながらキャリアを積み重ねていきます。

高度経済成長期当時、日本企業は急激な事業拡大に対応するため、大量の労働力を必要としていました。しかし、戦後の混乱期を経て、熟練労働力は不足しており、企業にとって安定的な労働力を確保することは大きな課題でした。

メンバーシップ型雇用は、この課題を解決する最適なシステムとして普及しました。企業は、新卒社員を長期雇用することで、熟練労働力を育成することができました。また、年功序列により、勤続年数が長いほど高い給与が支払われるため、従業員のモチベーションを維持することができたのです。

メンバーシップ型雇用は、単に労働力を確保するだけでなく、企業と従業員の間に強い絆を生み出す効果もありました。従業員は、企業から安定した雇用とキャリアパスを与えられることで、企業への帰属意識を高め、高い忠誠心を持って働きました。

このように、メンバーシップ型雇用は、高度経済成長期の日本企業に大きな貢献を果たしました。長期的な視点に基づいて従業員を育成し、企業と従業員の双方が成長できるシステムと言えるでしょう。

しかし、近年はグローバル化や少子高齢化などの社会環境の変化により、メンバーシップ型雇用の限界も指摘されています。今後、日本企業は柔軟性と個人の能力発揮を重視した新しい雇用システムを構築していくことが求められるでしょう。

 
参考:うつ状態とは? 参考:双極性障害、一型と二型の違いとは?
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