【発達障害 一人でできる仕事】職種、業務、職場環境など

発達障害知的障害

【発達障害一人でできる仕事】とは

発達障害の人が仕事で戸惑うことや困ることが多いとされていますが、近年では発達障害への理解が進み、得意な分野での仕事や苦手な部分の対策、周りのサポートにより働きやすくなることが増えています。

発達障害にはさまざまな種類(ADHD、ASD、LDなど)があり、自分に合った職場や職種を見つけることが重要です。また、適切な仕事に就くことで本来の能力を発揮しやすくなります。

発達障害者の場合、人とのコミュニケーションが苦手で行動や態度が理解されにくいこともあります。対人関係が難しい場合は一人でできる仕事が適していることもあるでしょう。

発達障害は個人によって症状が異なり、自身の障害に合った職種や業務、職場環境を知ることが働き続ける上で不可欠です。今回は発達障害の特性に応じた仕事について解説します。

参考:発達障害の方に向いている仕事

こちらも参考に:離人感・現実感消失症について

発達障害の3分類

発達障害は大きく分けてASD(自閉症スペクトラム)、ADHD(注意欠陥・多動性障害)、LD(学習障害)の3つに分類され、それぞれ特性が異なります。

一例としてASDを挙げてみましょう。

ASDはかつて「自閉症」、「広汎性発達障害」「不特定型広汎性発達障害」、「アスペルガー症候群」という異なる呼び名がありましたが、現在では総称してASDと呼ばれています。

発達障害の症状は個人差があり、ASDはマニュアルがしっかりしている仕事が適しているとされています。具体的な手順や指示が明確な仕事環境が、働きやすさにつながります。

発達障害は非常に多様であり、同一の人物が複数の障害を抱えることも珍しくありません。

同じ障害を持つ人々でさえも、その特性が異なることがあります。障害の程度や年齢、生活環境によっても症状が異なります。それぞれの特性によって、一人でできる仕事への適性も異なります。

発達障害者が周囲に理解されるためには、障害を周囲に伝え、会社や上司、同僚にサポートの必要性を伝えることが重要です。

また、会社に配慮してもらうだけではなく、メモの取り方などを自分でも工夫する事も大切です。

発達障害の方が転職活動する際には、実際に発達障害の方を採用した実績のある企業の求人から探してみるのがおすすめです。

こちらも参考に:求職者支援資金融資での対象者とお金を借りられる方法は?条件や審査基準をチェック

こちらも参考に:発達障害で障害年金はもらえる?条件や申請方法。押さえておくべきポイント

ASDの人の特性と向いている仕事の探し方

ASDの人の特性

ASDの特性には以下が挙げられます。

  • 他人とのコミュニケーションが苦手
  • 社会的な通念や雰囲気、表情を理解するのが苦手
  • 強いこだわりを持つ

とされています。

ASDの人の苦手なこと

ASDの人は、大人数での行動や冗談の理解が難しく、他人との人間関係においても苦手な側面があります。

仕事においては、他人とのコミュニケーションが多く必要な場合や、マニュアル通りに進まない状況には適していないかもしれません。

相手の立場や言葉のニュアンスの理解が難しく、強いこだわりがあるため、臨機応変な対応が難しいこともあります。

ASDの人に向いている職業は?

ASDの方にとって適した職業は、「他人と多くコミュニケーションを取る必要のない仕事」であり、その中で一つの物事に抜群の集中力を発揮できる特性が活かされます。

例えば、プログラマーや研究職、そしてデスクワークだけでなく、工場のライン作業のような同じ作業をコツコツと続ける仕事も適しています。特に経理や法務などの事務職は、ASDの特性に合った職種と言えるでしょう。

企業の求人を見る際には、ASDの方を積極的に採用している企業を検討することで、自分に合った仕事が見つかる可能性があります。

こちらも参考に:大人の「自閉スペクトラム症(ASD)」とは?特徴やセルフチェックなど

こちらも参考に:発達障害の方に向いている仕事(一般雇用・障害者雇用)|活用できる支援機関をご紹介

ASDの人に向いてない仕事

一般的に、ASDの人は、対人コミュニケーションが多く、マルチタスクが求められる仕事が向いてないとされます。代表的なものとして、以下の3つが考えられます。

営業

ASDの方は他者とのコミュニケーションが苦手なため、営業職は向いていないとされます。クライアントとの対話や交渉が頻繁に発生し、臨機応変な対応が求められるためです。

接客

同様に、接客業もASDの人には不向きとされます。お客様との円滑な対話やサービス提供が求められ、瞬時の臨機応変な対応が必要なためです。

総務

総務職もASDの人にとっては適していないとされます。営業や接客に比べると、初対面の人とのコミュニケーションは少ないかもしれませんが、業務内容が多岐にわたり、マルチタスク能力が必要なため、ASDの方の特性とは合わない場合があります。

こちらも参考に:大人の発達障害【ASD女性の特徴】女性特有の事例と対策6選

こちらも参考に:療育手帳(愛の手帳)とは?交付対象や申請方法、割引などのメリットを解説します

ADHDの人の特性と向いている仕事の探し方

ADHDの人の特性

ADHDの人の特性は、注意不足が多く、落ち着きがないことであり、またじっくりと考えずに行動に移してしまう傾向があります。この注意欠陥・多動性障害(ADHD)には、

・不注意が多い

・じっとしていられない

・考えるよりも先に動いてしまう

といった3つの特性があります。

ADHDの人の苦手なこと

仕事をする上では、ミスが多くなったり、遅刻や欠勤に気をつけなければなりません。この特性から、一人で完結させなければいけない仕事(例: 電話対応)や、同じことをコツコツと続けることが苦手とされています。また、仕事でも不注意が多いため、ケアレスミスや忘れ物などが問題になることが増えます。ADHDの特性が原因で社会生活が上手くいかなくなり、自己否定感からうつ病やパニック障害などが伴うことがあります。

ADHDの人に向いている職業は?

向いている仕事は、旅行ジャーナリストや物作りに関する仕事、料理人などが挙げられます。毎日同じことをするのではなく、その日その日で違うことができる職業だと集中力が途切れにくくなります。しかし、自分の特性を理解してコントロールするスキルを獲得すれば、特性を強みに変えられます。例えば、「じっとしていられない」「考えるよりも先に動いてしまう」ということは、行動力があり好奇心旺盛とも言えます。地道なデスクワークは苦手でも、一人でできる仕事では自分の裁量で働けるので特性を活かせます。例えば、コピーライターやプログラマー、イラストレーターなどの分野が適していると言えるでしょう。毎日同じことをするのではなく、興味に任せて日々異なる作業ができる職業であれば、集中力が持続しやすくなります。ADHDの方を採用した実績のある企業の求人を見ると、あなたに合った仕事が見つかるかもしれません。

こちらも参考に:ADHD(注意欠如・多動症)の薬 | アトモキセチン(ストラテラ)について

こちらも参考に:コンサータ(メチルフェニデート) ADHD(注意欠如・多動症)の薬について

ADHDの人に向いてない仕事

ADHDの人は、スケジュール管理やタスク管理を求められる仕事や事務仕事が向いてないと言われています。代表的職業は下記の3つです。

秘書

細かなスケジュール調整が必要となる仕事は、ADHDの人には向いてないことがあります。柔軟性が求められる場面が多く、綿密な計画が必要なため、注意力の維持が難しい特性とは相性が悪いかもしれません。

経理

細かな作業が必要であり、淡々とした作業をこなすことが基本となる上に財務管理を行うため、ミスに厳しい職種です。ADHDの方は注意散漫な傾向があるため、ミスの発生リスクが高まります。

総務

細かな作業が必要であり、業務内容が多岐にわたるため、一見するとADHDの人の多動性を活かせるように思えるかもしれません。しかし、マルチタスクをする必要があるため、ADHDの場合は作業効率がガクンと落ちることがあるのです。注意力が切れやすいため、業務の幅広さが逆に負担となる可能性があります。

共通

いずれも内勤なために行動力を活かせない、という点もADHDの人にはネックになる可能性があります。外向的でアクティブな仕事環境が向いているかもしれません。

こちらも参考に:注意欠陥・多動性障害(ADHD)治療薬の種類・効果効能・副作用の解説

こちらも参考に:ADHDの顔つき、行動の特徴。見た目では分からない困りごとなどなどを解説

LDの人の特性と向いている仕事の探し方

LDの人の特性

LDの人の特性は、学習に関する特定の能力が欠けていて実行が困難であることです。SLD(限局性学習障害)の特性も、知的発達には問題がないのに、読む、書く、計算するなど、学習する上で必要になる特定の事柄のみが欠けていることです。

学習障害には3種類のタイプがあり、

・読字障害(ディスレクシア)

・書字障害(ディスグラフィア)

・算数障害(ディスカリキュリア)

があります。

まったく読めない、書けないわけではなく、症状も人によって異なります。また、複数の症状が出ることもあります。

参考:読字障害(ディスレクシア)とは?

参考:書字障害(ディスグラフィア)とは?

参考:算数障害(ディスカリキュリア)とは?

LDの人の苦手なことと向いている職業

学習障害も他の発達障害と同じように周囲からの理解が乏しい場合があります。勉強を怠けていると誤解されたり、本人も「努力が足りない」と思い込むケースも少なくありません。

LDの人は、苦手なことが人により大きく異なるため、どのような仕事が一人でできると言い切れません。しかし、全体像を読み取る力に長けていることが多い傾向にあり、視覚的な仕事がある職場が向いています。

例えば、デザイナーやカメラマンなどに携われる環境です。同じ障害を持つ著名人として、俳優のトム・クルーズや映画監督のスティーブン・スピルバーグなど、才能あふれた人々が挙げられます。

LDの人は行動の特性というよりも、どの能力で苦手を感じるかで出来ないことが異なります。「失読症」ならば文字を読むことができないといったように、読み、書き、計算など学習する上で必要な特定の能力で欠けています。

知的能力には問題がありません。そのため、視覚で物事を把握できるデザイナーやカメラマンなどが向いていると言われています。

俳優として活躍されているトム・クルーズさんもLDの「失読症」です。台本が読めないので第三者に台本を読んでもらい、聞いて覚えるという手段で覚えているそうです。このように、LDの人は人によって苦手とする分野が違うため、自分で工夫することも大切になります。

こちらも参考に:失業保険の特定理由離職者(特定受給資格者)とは?給付日数、必要書類、診断書などを解説

こちらも参考に:特例子会社とは?職種や給与、働くメリットやデメリットについて

SLDの人に向いてない仕事

SLDの人は、適切なサポートや補助道具が使用できれば、向いてない仕事として挙げられるものは基本的にありません。

ただし、例えば以下のようなパターンはあまりオススメできないかもしれません。

  • 読字障害(読むことに対して難しさがある学習障害)の人が、書類をたくさん読む仕事に就く
  • 書字障害(書くことに対して難しさがある学習障害)の人が、書類の手書きが多い仕事に就く

これらの職種では、SLDの特性に対応するための十分なサポートやアシストが必要とされます。それが確保されない場合、仕事の遂行が難しくなる可能性があります。

発達障害働き方の補足

補足①「一人でできる仕事が向いてるかどうか」という観点もアリ

発達障害の特性が次のように現れている人は、「一人でできる仕事」が向いている可能性があります。

  • 暗黙の了解や空気を察するなどの、人とのコミュニケーションが難しい
  • 周りに合わせて、柔軟に対応を変えることが難しい
  • 話し声や環境音が気になり、集中できない
  • 集中すると周りが見えなくなる

もちろん、「完全に一人で完結する仕事」はありませんが、「他の職種と比べると、人との関わりが少ない仕事」というのは存在します。例えば、以下のような職種が考えられます。

  • ITプログラマー
  • エンジニア
  • デザイナー
  • 研究者

また、異動の可能性がある会社員ではなく、個人事業主(フリーランス)や起業の形で、「その仕事」を専門的に行うという方法もあります。ただし、その場合には登記・税金・社会保険関係などに関わる業務も行う必要がある点には注意が必要です。

補足②「チームで進める仕事が向いてるかどうか」という観点もアリ

前項とは逆に、次のような特性を持つ方もいらっしゃるでしょう。

  • 仕事の進め方を柔軟に変えることが苦手
  • 自由な発想を求められる仕事が苦手

こうした方は、「決まった業務を決まったとおりに、チームで縦割りに分担して複数チェックを行う仕事」が向いてる可能性があります。やや具体的すぎるかもしれませんが、次のような職種が考えられます。

  • 金融機関の事務受託センター
  • 品質調査・分析センター
  • 成分分析センター

これらの職種では、明確なプロセスや手順に基づいて仕事が進められ、チーム全体で役割が分担されているため、柔軟性や自由な発想が求められる場面は比較的少ないかもしれません。

発達障害者と共に働くための様々な工夫

発達障害者が自立し、他者の助けを借りずに一人で遂行できる仕事を見つけることが理想的です。ただし、それが難しい場合は周囲の理解と協力が不可欠です。

これまで述べてきたように、発達障害には様々な種類があり、その症状も個人差があります。

例えばASDの人に対しては、業務内容を簡潔に伝える、図やイラストを用いて説明する、新しいことに挑戦する際には手順を示すなど、特定の配慮が求められます。

そして、全ての発達障害に共通するのは、「本人をよく理解するために、専門家や家族からサポートのコツを学ぶ」という点です。

発達障害を周囲が理解するためにも、会社や上司、同僚に対してサポートの方法を積極的に伝えることで、仕事がより円滑に進むでしょう。

こちらも参考に:障害年金の受給要件と請求条件・年金額

参考:業務委託契約とは?

発達障害のある人の仕事の探し方・選び方

適職を見つける際には、専門機関やサポート機関を活用することがお勧めです。発達障害のある方向けに提供される支援機関は多岐にわたり、中には無料で利用できるものもあります。自分の能力を最大限に発揮できる仕事を見つけるために、周囲の協力を得ながら積極的に活用しましょう。

方法①医師やカウンセラーに相談する

まずは、医師やカウンセラーに相談してください。

「特性に関する悩みならともかく、仕事の悩みを医師に話していいの?」と考える方もいるかもしれません。しかし、発達障害に伴う悩みであれば、専門医はそのような相談も歓迎してくれます。安心して悩みを打ち明けてください。

継続して診てもらっているかかりつけ医であれば、あなたの特性にも詳しく理解しているため、適切なアドバイスを得られることでしょう。

さらに、臨床心理士・公認心理師によるカウンセリングも有益な手段です。仕事に関する悩みも相談できます。

特に発達障害に理解の深いカウンセラーは、日本臨床心理士会のウェブサイト「臨床心理士に出会うには」から検索できます。

参考:臨床心理士とは?

参考:公認心理士とは?

方法②専門の支援機関を利用する

2つ目は、「専門の支援機関を利用する」ことになります。発達障害のある人が利用できる支援機関としては以下が挙げられます。

  • 発達障害者支援センター
  • 地域障害者職業センター
  • 障害者就業・生活支援センター
  • 転職エージェント

発達障害者支援センター

確定診断が下りていなくても、発達障害の傾向があれば利用可能です。全国の一覧は、国立障害者リハビリテーションセンター「発達障害者支援センター・一覧」をご覧ください。

参考:発達障害者支援センター(TOSCA・トスカ)

参考:知覚統合とは?

地域障害者職業センター、障害者就業・生活支援センター

仕事に関するお悩みや職業相談をお受けしています。特に仕事に関する問題に直面している方に対して役立つかもしれません。 全国の相談機関の一覧は、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センター一覧」をご覧ください。

こちらも参考に:発達障害と障害者手帳 取得できる条件や手帳の種類や申請手順について解説

こちらも参考に:精神障害者手帳3級取得のメリット | 割引や控除割引や支援を紹介

参考:地域障害者職業センターとは?

参考:障害者就業・生活支援センターとは?

転職エージェンント

発達障害での転職は求人数限定される傾向にありますので、複数の転職エージェントに登録することをオススメします。以下で障害者雇用に特化した転職エージェントを紹介します。

LITALICO仕事ナビ

障害者の就職に特化した求人を紹介しています。障害でブランクがある方を対象とした求人がメインです。特に福祉事業所(A型・B型)や就労移行支援所の求人が豊富です。

こちらも参考に:就労継続支援A型とは?仕事内容と平均給料 | 利用までの流れ、B型との違いなど解説

参考:うつ病で現れる初期症状・行動・対策や仕事復帰を目指すときのポイント

dodaチャレンジ

人材大手のパーソルが運営する障害者特化型転職エージェントです。社内選考の基準が厳しくなかなか通過しないため、利用を断られる方も多いとの口コミが散見されました。事務職中心の求人情報になっています。

atGP(アットジーピー)

求人数が多く、精神疾患の紹介実績が豊富にあるエージェントです。利用者の満足度が高いので、とりあえず登録しておくと良いでしょう。

いずれの支援機関も、基本的には無料でサービスを提供しています。また、「ハローワーク」や「職業訓練校」などで、専門的な職業訓練を受けながら、「どんな仕事が自分の適職なのか」を考えるのも良いでしょう。

ハローワークを通じて、障害を持つ人に特化した職業訓練につながることもできます(参考:厚生労働省「ハロートレーニング(障害者訓練)」)。

どの支援機関が適しているか分からない場合は、通常はお住まいの市区町村役所の障害福祉課が窓口になっていますので、そちらに問い合わせてみてください。

こちらも参考に:障害者専用転職エージェントを使うメリット

参考:ハローワーク(公共職業安定所)とは?

参考:障害福祉課とは?

こちらも参考に:求職者支援資金融資はどんな制度?誰が対象でいくら借りられるの?

方法③就労移行支援事業所を利用する

就労移行支援事業所では、病気や障害に向き合いながら一般企業への就職を目指す人向けに、障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスを提供しています(参考: 厚生労働省※PDF「就労移行支援事業」)。

就労移行支援事業の対象となるのは、以下の条件を満たす人です。

  • 原則18歳から65歳未満であること
  • 一般企業への就職または仕事での独立を希望していること
  • 精神障害、発達障害、身体障害、知的障害や難病を抱えていること

上記を満たすなら、障害者手帳を所持していなくても利用可能です。

具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、あなたの障害特性に合わせた「個別支援計画」に基づいて、一般的には次のようなサポートを行います。

  • 職業相談(どんな仕事が向いてるかなど)
  • メンタル面のケア
  • 専門的なスキルの講習
  • 実際の就職活動の支援(向いてそうな求人の紹介、履歴書作成のサポート、面接練習など)
  • インターン先の紹介

相談は無料ですので、実施内容に興味がある事業所が見つかったら、問い合わせてみることをオススメします。

こちらも参考に:就労移行支援とは

こちらも参考に:生活福祉資金貸付制度の審査基準と返済免除について徹底解説


コメント

タイトルとURLをコピーしました